規制強化や摘発で下火になったかと思われた「JKビジネス」店舗が、再び増加しているという。

　3月に警察庁が発表した調査では、当局が把握している店舗は131店舗。6カ月前に比べて17店舗増加している。

　一時は、あちこちにJKリフレが溢れかえった秋葉原。相変わらず客引きは多く、不穏な空気を醸し出しているエリアもある。そうした中で、どういう形で店舗が増加しているとい…

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※イメージ画像

　JKビジネス規制条例によって、アダルトメディアからセーラー服が消滅する？　そんなウワサが、業界の内外を駆け巡っている。実は筆者の元にも、昨週から「これ本当なの？」と、真偽を問う電話やメールが複数寄せられている。

　ウワサの発端となっているのは、作家・編集者を名乗る、ある人物のTwitterでの発言だ。これによれば「出版倫理懇話会の上層部が警察に呼ばれて＜レクチャー＞を受けた結果、マンガも含めてJKビジネスを想起させる全ての表現がアウトで、プロを廃業せざるを得ない作家がでるかもしれないという噂」とし、「＜平成の大弾圧＞レベルになる危険」と記しているのである。

　最初は「またぞろTwitterに踊らされて……」と静観していた筆者であるが、問い合わせが複数続くと、少々不安に。

　まずは、ウワサに右往左往としているよりも、やることはあると出版倫理懇話会の「上層部」に取材した。

「え、警察？　最近は……だいぶ前に三和出版が『マニア倶楽部』でモザイクが薄いページがあると呼び出されたくらいだな」

　では「出版倫理懇話会の上層部が警察に呼ばれ」ているという事実を尋ねたところ……。

「誰も呼ばれていない。先日の集まりでも、そんな話題は出ていない。ガセだよ、フェイクニュースだよ!!」

　そう、憤りを隠さない「上層部」氏。聞けば、某大手エロマンガ系の出版社社長からも「あの、Twitterのはホント？」と電話があったそうだ。

　普段、あまりTwitterは見ていないという「上層部」氏。どうやら、何人もがフェイクニュースに踊らされて連絡してくることに困惑をしているようでもある。

「昔から、こういうタイプの編集者はいるんだよねえ。＜次は警察がこれを規制するぞ＞とか、事情通のフリをして話を盛ったり。ガセネタを流して人が右往左往するのを楽しんでいるヤツ。ウチに昔いたヤツも……」

　ちょっと驚いたのは、幾度も「昔から、そういうヤツはいる」という発言を繰り返したこと。気を取り直して、再度「本当に、どこも警察から呼び出されていないんですよね」と確認したところ……。

「だって＜上層部＞の私が、呼ばれていないんですから。＜表現の自由＞がある以上、警察もそこまでは踏み込めません。まったくの事実無根です」

　いくら警察権力が強大とはいえ、「JKビジネスを想起させる表現をすべて禁止」に踏み込むのは、なかなか困難な作業。国家権力がそこまでできる能力を持っているという事実が、リアリティを持たせているのか？　その心性を利用した昏い遊びに踊らされてしまうことになるとは……。

※話を聞いた出版倫理懇話会の「上層部」から「私の名前を出すと、また電話してくる人がいて迷惑」とのことで、名前を伏せました。お察し下さい。

（文＝昼間たかし）