イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国内の不法滞在者がここ10年間で 、3.5倍以上に膨れ上がったという。

　韓国法務部が公開した資料によると、観光ビザによる不法滞在者の数が2008年には2万5,000人だったのが、今年7月時点で8万8,743人と約3.5倍に増えたという。ただ不法滞在者の数が増えただけならまだいいのだが、彼らによるトラブルも相次いでいて、社会問題となっている。

　10月1日には、中国人不法滞在者A（39）が、護送中に逃走するという事件が起きた。Aは昨年7月31日に観光ビザで入国、10月末に在留期限が切れたにもかかわらず、約1年間不法滞在を続けたという。Aは銭湯でほかの利用客ににらみを効かせていたため不審がられ、通報を受けて現場に出動した警察によって不法滞在が発覚、逮捕された。

　ちなみにAの逃走については、警察側にも非がある。原則として護送中の容疑者1人に対し、2人の警察官が同行する決まりになっているが、担当警察官はAに手錠もつけずに1人で護送を行ったのだ。信号待ちの車からAが飛び出したのは、無理もないだろう。

　先月29日にも、不法滞在者によるトラブルが起きている。全羅北道（チョルラプクト）にある農業関連会社で、ロシア人不法滞在者B（36）が社長の車を放火した疑いで逮捕された。Bは今年 6月1日に観光ビザで入国し、8月1日には出国しなければならなかったが、仕事を見つけて不法滞在を続けたという。犯行理由については「社長から『仕事ができない』と無視されたことに腹が立った」と明かした。

　年々、増加傾向にある韓国内の不法滞在者。特に問題となっているのは、中国人観光客を対象にノービザ滞在を認めている済州島だ。済州島では、ノービザで入国した中国人のうち、1日平均18人が、そのまま行方をくらますという。月に約540人、年に6,480人と考えれば、深刻な問題だ。

　統計によると、不法滞在者の割合は、韓国に滞在する外国人の約11.6％に及ぶ。中でも中国人が圧倒的に多く、次にタイや北朝鮮籍が続く。年代別に見ると、20～29歳が約22％、30～39歳が約33％、40～49歳が約27％と働き盛りの年代が多く、仕事を求めて来韓したもの と推測できる。

　外国人観光客誘致に力を注ぐ韓国だが、厳格な対応をしていかなければ、不法滞在者は増えていくばかりだろう。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・中国人に毒された!? なぜか中国化されつつある韓国・済州島に失望の声が続出！
http://s-korea.jp/archives/15855?zo

・「頭にチップを埋め込まれた…」中国人観光客が起こした惨劇“聖堂殺人事件”とは
http://s-korea.jp/archives/8806?zo

サムスン電子公式サイトより

「iPhone X」が売れるとサムスン電子が儲かる――。そんな衝撃的な構図が明らかになり、韓国で物議を醸している。

　米「ウォール・ストリート・ジャーナル」（10月2日付）によると、999ドル（約11万円）で販売されるiPhone Xが1台売れるたびに、約10％に当たる110ドル（約1万2,000円）がサムスンの収益になるという。11月3日の発売開始から20カ月の間に1億3,000万台を売り上げると推定すると、サムスンは期間中に合計で約140億ドル（約1兆5,700万円）の利益を得ることになる。サムスンは、iPhone Xに初めて搭載された有機EL（OLED）ディスプレイをはじめ、モバイルDRAM、各種センサーなどをアップルに供給しており、こうした部品の売り上げが収益となる仕組みだ。

　推算通りにいけばサムスンは、自社製品の「Galaxy S8」の売り上げよりも多くの利益を得ることになる。Galaxy S8は1台当たり202ドル（約2万3,000円）がサムスンの収益となるが、発売から20カ月間の販売台数は約5,000万台、収益は約101億ドル（約1兆2,000万円）にすぎないと推測されており、iPhone XとGalaxy S8とでは販売台数に大差があるため、アップルに供給する部品の方が大きな収益になってしまうのである。

　同記事は、アップルとサムスンは敵でもあり友でもあるとつづっているが、サムスンにとっては実際のところ、プライドを犠牲にして利益をアップルに依存するふがいない構図が出来上がっているといえるだろう。

　もっとも、そもそもサムスンには、そんなプライドすらないのかもしれない。

　というのも、サムスンは2014年に発売したGalaxy S5以降、「現地での販売強化のためのマーケティングの一環」（サムスン関係者）として、日本で販売するGalaxyシリーズの本体前面から社名ロゴを削除している。変更後には日本での市場占有率が前年比5.4％も上昇しており、マーケティング自体は成功したといえるが、韓国ネット民の間では「プライドがない」「アップルのパクリ」「サムスンということを隠してこそ売れる」などと批判が高まっているのだ。ちなみにサムスンは、日本版ホームページのアドレスも、世界で唯一「samsung.com」ではなく「galaxymobile.jp」と設定している。

　それだけに、今回報じられたサムスンの“アップル依存”についても、ネット民からは否定的な意見が少なくない。「サムスンは部品会社がお似合いだ。アップルとグーグルに納品して稼げ」「たくさん部品で稼いでも、どうせ時価総額ではアップルに追いつけない」「結局おいしい思いをするのはアップルなんだろ」といった具合だ。一方で、「iPhoneを売ってもGalaxyを売っても儲けられるのはいいね」「サムスンがなくなったらアップルも潰れるな」「iPhoneも国産品だね！」といった前向きなコメントもあった。

　現在、サムスンはOLED事業に約10兆ウォン（約1兆円）の投資を計画中だというが、一方のアップルは、2019年からはLGディスプレイからOLEDの供給を受けることを検討中だと報じられている。アップルからの収益が望めなくなったとき、サムスンがどう動くか注目したいところだ。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・華やかな業績と名声の陰で…韓国サムスン“職業病”の死者118人に
http://s-korea.jp/archives/21905?zo

・メイド・イン・コリアは嫌われている!? 韓国製品に対する世界の認識調査に、韓国人が自虐
http://s-korea.jp/archives/19642?zo

トランプの枕詞にあるNGワード（『朝鮮の今日』YouTube動画より）

　軍事的緊張が高まる朝鮮半島情勢で、米国のトランプ大統領と北朝鮮の金正恩党委員長の舌戦が最終局面を迎えている。トランプ氏はTwitterで「ロケットマン」と呼んでいた正恩氏を9月下旬から「マッドマン」と最もゲスな呼び方に格下げした。対する北朝鮮は、トランプ氏を「キ●ガ●」と表現。使用禁止用語ゆえ、日本のメディアは両国の最高指導者が繰り広げるヘイト最終決戦をスルーしているが、北朝鮮の辞書を調べてみると、スゴい用例が存在していた――。

　9月下旬、北朝鮮が在日朝鮮人向けに流している 日本語短波放送『朝鮮の声放送』はニュースで、トランプ氏を「老いぼれのキ●ガ●」と表現。西日本に住む50代のリスナーの男性は「あの言葉を躊躇なく言い切ったのは、北朝鮮の怒りと共に“昭和の日本語”を感じた」と、衝撃の瞬間を振り返った。

日朝辞典

日朝辞典にある、あの言葉

　もともと、日本の雑誌やテレビといったメディアでは、くだんの言葉を普通に使っていたが、精神障害者家族会の一部からによる激しい抗議があり、1970年代に自主規制によってNGワードになった。最近、小林旭がフジテレビの情報番組『バイキング』で、ラスベガスの乱射男に対して図らずもこの表現を使用。スタジオは凍りつき、番組内でアナウンサーが謝罪するという騒動が起きるほど、日本でのタブー視はすさまじい。

　だが、北は9月下旬から今月に入ってYouTubeでアップする動画のタイトルに「キ●ガ●のトランプ」と、もはやトランプ氏への枕詞にする始末……。そうはいっても、さすがの北でも不快用語にならないのか、平壌で発行された日本語を朝鮮語に翻訳するための『日朝辞典』（外国文図書出版社）で調べてみた。

「キ●ガ●」を引くと、かなりの分量を割いて説明していた。意味は日本と同じだが、例文には「戦争～」「アメリカ帝国主義者どもは『プエブロ』号事件を契機にいっそう～じみた戦争騒ぎをくりひろげた」という長～い文が挙げられていた。

　プエブロ号事件とは、1968年に米海軍の情報収集艦が北朝鮮・元山沖の海域で拿捕された事件だ。この際、米政府は日本海に原子力空母を向かわせて緊張感が高まるという、現在の朝鮮半島情勢と似た緊迫した雰囲気で、「戦争キ●ガ●」という過激ワードは、実に半世紀ぶりに復活したというワケだ。

　また、ネガティブな用法だけでなく「～なすび」（＝チョウセンアサガオ）、「～日和」（＝不安定な天候）など、今の日本では使われなくなった用例も紹介されていた。

「日朝関係の悪化で、北朝鮮では日本語を勉強する学者や学生が少ない。辞書は改訂されず、実質的に通用しなくなった日本語に、学生や通訳は悩んでいる。ある通訳には『今度、電子辞書を持ってきてくれないか』と頼まれたよ」と話すのは、日朝を行き来する在日朝鮮人の男性。

“昭和の日本語”が北朝鮮で残っているとは、なんだか皮肉な話だ。

『日テレNEWS24』より

　手品用のコインを違法に加工したとして、手品用品販売業者ら3人が逮捕された。警視庁によると、手品用品の製造や販売をしていた今田賢二、加藤昇、斎藤正司の3容疑者が、約500枚の100円硬貨を、両面とも同じ図柄の面に加工するなどして、ネット上などで売っていた疑い。

　警察関係者によると「お金、特に硬貨を加工すると、貨幣損傷等取締法という法律に違反して、1年以下の懲役か20万円以下の罰金となる」という。

「そのため手品に使用する場合、海外のコインを使用するというのがマジックの世界では常識で、その手の専門家である容疑者3人は、確信犯ではないかと見られる」（同･警察関係者）

　容疑者のひとりが運営していたと見られる手品用品販売店のホームページではコインを使った多数の手品が解説され、中には有名マジシャンのMr.マリックによるコイン手品も紹介されていた。気になるのは、その中で「イカサマコイン」として、ギャンブルのインチキ手法についても記載していたことだ。

　コインをはじいて表か裏かを当てる賭けをする際、「後で返すことを前提とした本当に小額の『賭け』にも使用できます！」とまで宣伝。「必ず最後に手品であることを告げて全額返金してください」との注意書きはあるものの、賭博に利用できることを暗に示しているのである。

　前出の警察関係者は「賭博に使うことを想定して売っていた可能性も出てくる」と話している。

「そうでないなら、問題にならない海外コインを使えばいいはずで、わざわざ違法である日本のコインを大量に加工したのは、何か別の理由があってもおかしくない」（同）

　実のところマジック業界では、かつて暴力団が行う違法賭博に使われる用具の細工に手を貸す“闇稼業“も存在していた。10年ほど前に引退した元・手品用品販売業の70代男性は「加工したインチキサイコロを1万個以上作った」と話している。

「サイコロだけじゃなくて、トランプなどのカードもかなり作った。表向きは手品用だけど、賭博用はかなり精巧に作る必要があって、その分、代金も高かったから、そっちが儲かった。もちろん紙幣や硬貨もやったことはあるけど、一度も捕まったことはない」（同・元販売業男性）

　容疑者らは加工した100円玉をネットオークションなどで1枚2,000円から3万円ほどで販売し、1年間におよそ100万円を売り上げていたということだが、男性にこの話をすると「その程度の利益なら、違法なことに手を出すはずがない」と言っていた。

「加工した100円玉なんて他でも売っている奴がいるから、大儲けなんかできない。賭博の連中に売る方が儲かる」（同）

　現時点では逮捕された容疑者らが違法な賭博に関わったという話はないが、闇のマジックグッズには手品以外の用途があるのも確かなようだ。
（文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国で、高齢女性による売春が物議を醸している。彼女たちはソウル一帯で売春を行っており、韓国の栄養ドリンク「バッカスD」を差し出しながら客に近づくことから“バッカスばあさん”と呼ばれている。

　そもそも彼女たちの存在は韓国国内では1990年代から問題視されてきたが、最近再びスポットライトが当たったきっかけは、複数の海外メディアが彼女たちの売春行為について取り上げたことだった。

　例えばカナダのVICEは、「韓国の性産業」と題したドキュメンタリー番組で、売春が横行しているソウル市鐘路（チョンノ）区のタプコル公園を訪れた。番組の中で崇實（スンシル）サイバー大学のイ・ホソン教授は、「彼女たちのかばんの中身は、すべてバイアグラだ」「一日中、公園で待機して、通り過ぎる高齢男性に売春を持ちかける」と説明。「“バッカスばあさん”だけでなく“焼酎ばあさん”“コーヒーばあさん”などもいる。それだけ高齢者を相手にした娼婦が多いということだ」と話している。売春を行っている高齢女性は、鐘路区だけでも400人ほどいるという。

　また、シンガポールのチャンネル・ニュース・アジア（CNA）は、「韓国のおばあさん売春婦」というドキュメンタリー番組で、売春婦のパクさん（78）を直撃。彼女はインタビューに対し、「警察に捕まるリスクはさておき、年を取ってこんなことをするのが、とても恥ずかしい」「政府の支援で、食べるのには困っていないが、薬代を稼ぐために売春をしている」と告白している。独り身で関節炎を患っており、働くことは難しいのだという。

　実際、韓国の高齢者の貧困化は深刻だ。経済協力開発機構によれば、韓国の高齢者貧困率は2015年時点で49.6％、加盟国の中でワースト1位だった。この数字は、加盟国平均の12.6％の約4倍に上っており、日本の19.4％と比べても、その深刻度は明らかである。

　ただ、“バッカスばあさん”たちの稼ぎは、多いとはいえない。14年にイギリスBBCが彼女たちを取り上げた番組では、性交渉までこぎつけた場合、2～3万ウォン（約2,000～3,000円）を受け取ると伝えられている。

　それでも彼女たちは生きるために売春を続けているわけだが、韓国のネット上には、さまざまな意見が寄せられている。「国家が役割を果たしていない状況で窮地に陥った人々の選択を、非難はできない」「子どもや高齢者、障害者といった弱者には、福祉を保障するのが当然なのに……」「売春する女性だけでなく、買う男性側の落ち度についても指摘しなくてはならない」「当事者についてよく知らないまま同情するのはよくないよ」「若ければ娼婦と後ろ指をさすくせに、高齢者は生計の維持のためだからかわいそう？　それはおかしい」といった具合だ。

　16年には“バッカスばあさん”を主人公にした映画『バッカス・レディ』も公開されているほど慢性的な問題となっている高齢女性の売春問題。韓国社会には早急な対策が求められている。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・国際犯罪の温床にも…韓国人女性たちが“遠征売春”に手を出す理由
http://s-korea.jp/archives/18683?zo

・「キレる老人」急増どころか貧困率49.6％!? 日本と似て非なる韓国の“高齢者問題”
http://s-korea.jp/archives/13650?zo

イメージ画像（Thinkstockより）

　韓国で、若者の売買春が急増している。

　韓国警察庁の「2013年以降の青少年性売買事犯の検挙及び拘束の現状」によると、2013年から今年7月までに売買春で検挙された青少年は3,936人に上った。月平均72人が検挙されていることになる。特に昨年は前年比311人増の1,021人に上り、今年も7月の時点ですでに600人以上が検挙されている。

　注目すべきは、彼らが売買春を行う手口だ。最近は、売買春の連絡に匿名のチャットアプリを利用するケースが増えているという。昨年、韓国の国家人権委員会が実施した「児童・青少年の性売買環境及び人権実態調査」によれば、未成年者が初めて売買春に手を出した方法の中で「スマートフォンのチャットアプリ」が59.2％と最も多かった。

　実際、逮捕者も続出しており、例えば9月には26歳の男が、チャットアプリを介して知り合った未成年の少女2人と援助交際を行ったとして、懲役6カ月執行猶予2年の有罪判決を受けている。この男は、少女たちをラブホテルに宿泊させる代わりに、それぞれ一度ずつ性交渉を行ったという。

　また、韓国メディア「マネートゥデイ」によると、女性記者が試しにアプリに登録したところ、「地域や条件、簡単なスペック（体つきなど）を教えてください」といった援助交際の申し込みが殺到したと報じている。登録後、わずか20分の間に15件もの連絡があったという。

　このように、チャットアプリが売買春の温床となっているわけだが、その要因はさまざまだ。

　まず、多くのチャットアプリが、成人認証を行っていないことが挙げられる。女性家族部が韓国内で出回っている317個のアプリを調査したところ、87.7％（278個）のアプリが成人認証を行っていなかったという。ほとんどのアプリは、未成年でも簡単に利用できてしまうわけだ。

　また、多くのアプリがチャットの内容を消去できる仕様になっていることも一因だとされている。送信者・受信者のいずれかがトークを削除すれば、双方の画面から会話内容が消されるように作られているため、売買春の証拠隠滅がたやすいのである。

　ただ、最も大きな問題は、法整備が整っていないことだろう。現在の韓国には、アプリ運営者を規制する法的根拠が存在しないのである。放送通信審議委員会の関係者は、「チャットアプリ自体が援助交際などを目的に作られているのであれば規制が可能だが、表向きには健全なアプリを標榜している」とし、「援助交際を暗示するやりとりだけでは不法行為だと判断できない」と嘆いている。

　地道にモニタリングを続けるしか対策がないのが現状だが、チャットアプリを監視している女性家族部関係者は、「関連アプリがあまりに多く、取り締まりは難航している」と証言する。前述のように、現在、韓国国内には300以上のチャットアプリが存在し、利用者総数は330万人以上といわれているため、すべてを取り締まることは現実的ではないようだ。

　それだけに、最近は売買春のみならず、チャットアプリを利用した麻薬取引まで発生している。先日も、京畿道（キョンギド）の知事の長男がチャットアプリを介して覚醒剤を一緒に吸引する女性を募集した容疑などで逮捕され、大きな波紋を呼んだ。

　韓国のネット上では、「すべては法律と政府のせいだな」「チャットアプリが売春の温床といわれて、15年ぐらいたたないか？　放置してきたのが悪い」「個々人が（売春を）しなければいいだけの話」などといった意見が並んでいるが、いずれにせよ、売買春をはじめ、チャットアプリを利用した犯罪行為が横行しているのは事実だ。韓国社会には、早急な対策が求められている。
（文＝S-KOREA）

●参考記事
・国際犯罪の温床にも…韓国人女性たちが“遠征売春”に手を出す理由
http://s-korea.jp/archives/18683?zo

・米ロサンゼルス空港で“売春婦”と誤解された韓国ガールズグループの悲劇
http://s-korea.jp/archives/4046?zo