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「43お騒がせ！東アジアニュース」の記事一覧（11 / 159ページ）
<p> 日本でも、使用済み下着市場が存在するが、お隣の中国ではさらに巨大なマーケットとなっているようだ。</p>
<p>「法制晩報」（3月13日付）が報じたところでは、巨大IT集団のアリババグループが展開する中古品取引サイト「閑魚（シャンユー）」が、使用済み下着の一大取引所となっているという。</p>
<p> 記事によると、一見ただの中古品売買サイトにしか見えないこのサイトでは、ここ最近、若い女性が着用したとされる下着が高額で売買されている。一番の売れ筋は「使用済み靴下」。新品でも10元前後（約160円）で1～2足買うことができそうな安物の靴下が、使用済みであるにもかかわらず、平均60元（約960円）で販売されているのだ。特に、女性が実際に着用している写真付き商品は、さらに高額だ。<br />
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<p> お久しぶりです。安宿緑です。</p>
<p> 先月から北朝鮮情勢が激動していますが、あえて趣を変え、今回は金正恩朝鮮労働党委員長の友人でカナダ人の、マイケル・スパーヴァ氏を紹介したいと思います。<br />
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マイケル氏は現在、中国の吉林省延吉在住にして、北朝鮮専門コンサルティング会社</p>
<p> 日本ではかつて、ノーパンしゃぶしゃぶが一世を風靡したが、食欲と性欲は結びつきやすいもののようだ。</p>
<p> 中国広東省深セン市で、ビキニ姿の女性が肉を焼いてくれる焼き肉店があると、ネットで話題になっている。店内を撮影した動画では、白ビキニを身にまとった店員が客をお出迎え。胸の谷間を見せながら肉を焼いている。</p>
<p> ネット上では「不衛生だ」「水着は泳ぐためのものだろう!?」といった批判的な書き込みがある一方、「お色気営業の何が悪いってんだ？」「肉よりも女の子の肉体のほうがいい」「アフターサービスにも期待」などと支持する声もあり、さっそく議論を呼んだ。</p>
イメージ画像（Thinksockより）韓国へのTHAADミサイル配備によって、急速に関係が悪化している中国と韓国。中国では韓流スターの露出を制限する「限韓令」や、「ロッテ製品の不買運動」などを展開し、経済的な報復措置に乗り出している。
そんな中、3月15日からは中国内で韓国ツアー商品の販売を禁止する「韓国ツアー禁止令」が本格施行された。経済に大きな恩恵をもたらすあの“爆買い”はもとより、観光客数自体が減少し始めた観光業界は今、大きな不安に包まれている。
ところが、韓国ツアー禁止令に対する一般市民の反応は予想外のものだった。「やっと韓国から中国人がいなくなる」と、歓迎ムードなのだ。
Twitterでは「中国人のいない韓国に遊びにきてください。安全で、きれいで、静かです」「静かな朝を迎えられる韓国にようこそ！」「韓国の空気がきれいになったよ、ありがと」「危機？ いやいや、チャンスでしょ。これを機に、ほかの国の観光客に本当の韓国を見せられるから」「中国人は、これからもずっと来なくていい」といった具合に、中国への皮肉を込めた書き込みが次々と寄せられている。
中には「久々に明洞の街に行ったら、中国人がいなくてすごく快適だった」「中国人が消えたおかげで、今まで見かけなかった東南アジア人がちらほら見えたよ」といった体験談や、「今年の春は、今まで避けていた済州島に行こう」「中国人に媚びを売っていた店は反省すべき」「この際、中国語の案内板を全部取り外してほしい」などのコメントも見受けられた。
実際のところ、観光客の80％が中国人だった済州島では、中国人の姿が消え、代わりに韓国人客が増えているそうだ。済州島観光協会によると、3月1日から13日までに済州島を訪れた韓国人観光客数は、前年度の同期間に比べて12.1％増加。済州島行きのチケット予約率も、前年度より15％増えたという。
「中国人観光客が減った今、済州島の魅力を感じるいいチャンスだと思っている韓国人が多いようです」（旅行会社関係者）
いずれにしても、THAADミサイル配備をめぐっていがみ合う現状を見る限り、両国の関係はますます悪くなるばかりのようだ。
（文＝S-KOREA）●関連記事
中国人観光客によるトラブル増加に見る、韓国の問題点とは？
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深刻度が増す中国人観光客の“韓国離れ”。それでも市民反応が冷淡すぎるワケ
（http://s-korea.jp/archives/13111?zo）
<p> 日本でも急速に普及している民泊サイト「Airbnb」。中国人たちもこれを利用して、国内旅行の際には民泊をしているようである。</p>
<p> しかし、マナーが悪い宿泊客も多く、自分が所有する家を民泊に提供するには依然としてリスクがあるようだ。</p>
<p> 浙江省杭州に住む李さんは、自身がかつてヨーロッパ旅行で民泊を楽しんだことから、市内に所有する135平米のマンションの部屋を改装し、2年ほど前から民泊営業を行っていた。</p>
<p> これまで多くの外国人旅行客が李さんの部屋を利用し、何も問題は起こらなかったが、今年2月下旬、同じ市内に住む朱という女性から、「3月3日に友達が来るので、部屋を一晩借りたい」という申し込みがあった。</p>
イメージ画像（足成より）男性にとって、自分のムスコが皮をかぶっているかどうかは非常にデリケートな話題だ。それだけに、包茎手術に関心を持っている人も少なくないが、それはお隣・韓国でも同様のようだ。
韓国では最近、ある携帯電話ショップが「インターネット回線の契約をしたら、包茎手術が無料で受けられる」というキャンペーンを行い、話題を呼んでいる。
このキャンペーンを展開したのは忠清北道（チュンチョンプクト）にある「SKテレコム」の代理店で、インターネット回線とIPTV（ネット配信TV）を同時に契約すれば、近隣の泌尿器科で、20～30万ウォン（約2～3万円）かかる包茎手術を無料で受けられると打ち出したのだ。
代理店関係者は「顧客の興味を惹くため」と説明しているが、回線の設置工事費3万ウォン（約3,000円）と毎月の利用料1万ウォン（約1,000円）を考慮すると、かなりお得である。
この“珍キャンペーン”は開始直後からSNSなどで拡散され、ネット上では「頭がイカレてるんじゃないか」「どこの病院でやってくれるんだ？ まさか、その場で切られるんじゃないよね？」「次元が違う」などと物議を醸した。
現在は本社からストップがかかり、キャンペーンは終了してしまったが、今回の事件はそこまで奇をてらったことを行わなければ顧客を獲得できないほど、インターネット代理店が飽和状態にあると示唆している。
別の代理店関係者は「過当競争の末、閉店を余儀なくされる代理店が続出している。レッドオーシャンであるこの業界で生き残るためには、顧客の目を惹く刺激的なキャッチコピーとサービスを提供する代理店が増えるのは必然」と“包茎キャンペーン”に理解を示す。
一方、今回のキャンペーンの背景を語る上で、韓国の包茎手術事情も見逃すわけにはいかない
もともと韓国では、包茎は衛生上の問題や、性行為の際、女性に悪影響を与えるとして、世界でも1、2を争うほど包茎手術が盛んな国だった。だが、ここ10年、インターネットによる医療知識の広がりなどから、手術件数は激減。2000年当時、過去10年間で包茎手術を受けた男性は全体の75.7％に上ったが、11年には約3分の1となる25.2％まで減少した。つまり、包茎手術は「当たり前に受けるもの」から「受けたい人が受けるもの」に変化したわけだ。今回のキャンペーンも、包茎手術を受ける人が少なくなったからこそ生まれたものなのだ。
他社を出し抜くためのアイデアとはいえ、本社からも中止を命じられるようでは本末転倒だ。今後は、宣伝方法も一皮むける必要があるだろう。
（文＝李仁守）
<p> かつて歴史問題や慰安婦問題において手を組み、日本批判を繰り返してきた中韓両国だが、ここ最近、異変が起きている。両国の仲は急速に冷え切ってしまっているのだ。韓国政府が中国政府の猛反対を押し切って2016年7月に配備を進めると発表した米軍の最新鋭地上配備型迎撃システム「高高度防衛ミサイル（THAAD）」をめぐり、中国では、民間レベルで反韓感情が急速に悪化している</p>
監視カメラの様子中国で、スリの被害が頻発している。在中日本大使館も、邦人に対する注意喚起を行っているが、敵もさる者。現地在住歴の長い外国人や中国人ですら、思わぬ隙に財布やスマートフォンなどをすられてしまうことがある。
そんな中、ネット上に、スリの瞬間を捉えた映像が流出した。なんとそこには、老女とその孫と思われる男児の連携プレーによって、巧みに他人のスマホを盗む瞬間が映されていたのだ。
「南方網」（3月10日付）によると、これは四川省綿竹市内の商業施設にあるゲームセンターに設置された監視カメラが捉えた映像だという。
バスケットボールのシューティングゲームで遊んでいる少年の背後に、手をつないで近づく老女と男児。老女は周りの状況をうかがうような不審な仕草を見せている。その後、バスケットゲームに夢中になっている少年の死角に入ると、少年の足元に置かれたスマホを指さし、男児の背中を押す。
そして次の瞬間、男児はスマホを拾い上げると、老女とともに人混みに消えていったのだった。依然、少年はバスケットゲームに夢中で、被害に気がつく様子もない。
怪しまれにくい幼い子どもをスリの実行犯として利用する事件は、ほかにも起きている。昨年12月には「青年網」が、スリ集団が実行犯役の子どもたちを雇い入れていたと報じた。
湖南省永州市で、子どもを含む3～4人グループでショッピングセンターを訪れ、家族を装いスリを働いていた集団が検挙された。永州市内のシッピングモールでは、この組織に属する7歳の女児が、買い物客の荷物からスマホを盗み出す映像が記録されていた。
警察の調べに対し、女児の両親は、「娘は一人っ子政策中に生まれてしまった2人目の子どもで、戸籍登録するわけにいかなかった。学校にも通わせられず、スリの技術を教え込み、組織に貸し出せば儲かると思った。1日120元(約1,900円)、1年5万元(約80万円)で貸し出していた」と供述している。
犯罪を強要された子どもたちを責めるわけにはいかないが、彼らの行く末が気がかりである。
（文＝青山大樹）
少女像といえば、日本軍慰安婦被害者を悼み、歴史に対する韓国人の関心を呼び起こすため各地に設置された造形物だが、どうやら一部にはその意味がうまく伝わっておらず、イタズラしたり、不満のは け口とされたりもしているようだ。
3月6日、10代の男子大学生が大田（テジョン）市に設置された少女像に日の丸と旭日旗を持たせ、スマホで撮影。旗はすぐさま回収したが、通りかかった市民に通報され、警察官に任意同行を求められたという。
彼がこの行為に及んだ動機は、「俺は韓国が嫌いだ。日本が好きだから、日本人になりたい。人に注目されたかった」というもの。韓国人からすれば非常識も甚だしい行為だが、法律に違反したわけでもないので、無罪放免となった。
先月には、別の男性が少女像の唇に自分の舌を当てている写真をネット上にアップし、大炎上したばかり。男性は「慰安婦少女の唇を舐めてきました。決して性的な行為ではなく、“中国からのPM2.5をきれいに掃除してあげる”という意味だから、誤解しないで」と書き込んだものの、ネット民からは「こいつを韓国から追放しろ」「PM2.5より、お前の口のほうが汚い」「舌を抜かれたいのか」などと非難が殺到した。
最も注目が集まる在釜山日本国総領事館前の少女像は、一時期、駐輪場に成り下がってしまった。何者かが、少女像にチェーンロックで自転車をつないだまま放置したのだ。
少女像を管理している市民団体が工具でチェーンロックを切断するも、警察からは「自転車の持ち主に対する財物損壊罪に当たる」と注意されたという。
ここまでくると、少女像の存在意義自体を疑いたくもなるが、実は、少女像を好意的に受け取っていない韓国人は、少なからず存在する。
去る1月には「少女像撤去時の反対デモがうるさいし、交通渋滞がひどくて腹が立った」という理由で、40代の男が少女像周辺に掲げられた横断幕を引き裂いた。ネット上には「少女像には、もうウンザリ」「政治に利用された時点で、意味がなくなった」といったコメントも見受けらる。
日本では「少女像＝反日の象徴」というイメージがあるが、今後もさまざまなトラブルが続きそうだ。
（文＝S-KOREA）
●関連記事
・釜山の“少女像”に苛立った男が横断幕を破り逮捕…「親日派がまだまだ多い」と非難殺到
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・“三・一節”を迎えたなかで揺れるもうひとつの歴史問題…韓国「歴史教科書」の罪深さ
（http://s-korea.jp/archives/13937?zo）
『御奉仕メイドRoom 星空キラリ』（BeFree）日本の市場が縮小していく中、蒼井そらをはじめ、多くのAV女優が中国や台湾でイベント出演などの活動を行っているが、裏では、それ以上の“営業”を行う女優も存在するようだ。
台湾で発行部数第1位を誇る全国紙「自由時報」の電子版（3月8日付）によると、日本の人気AV女優、星空キラリが3月14～16日の日程で台湾に滞在し、売春を行うというのである。
台南市の業者が告知していると伝えたもので、1発当たりの最低料金は5万台湾ドル（約18万5,000円）で、フェラありのフルサービスだと7万5,000台湾ドル（約27万7,500円）。台湾の平均的なサラリーマンの約1.5カ月分の給与に相当するが、すでに順番待ちの状態だという。しかし、星空本人には1発当たり一律2万台湾ドル（約7万4,000円）しか渡らないとも伝えている。
にわかには信じがたい情報だが、業者側は「絶対に本人」「（警察には）絶対に捕まらない」と主張しているという。
LINEで発信された、3日間限定で星空キラリと本番ができることを知らせる告知18歳で優菜真白としてデビューした彼女は、童顔小柄ボディに巨乳というミスマッチ感が受け、星空キラリ名義と合わせ、40本ほどの作品に出演している。その一方で、大阪のデリヘル店での勤務歴があると、同紙は伝えている。
報道を受けネット上では、「AVで鍛えた技術を台湾で味わえるなんて。価格がもっと高くても理解できる」「8万台湾ドル（約29万6,000円）出すからヤラせてくれ」などといった、鼻息荒い書き込みが寄せられている。
台湾での日本人AV女優による売春疑惑は、今回が初めてではない。昨年には、藤井有彩がやはり台湾で出稼ぎ売春をしていたというウワサを、同紙（9月18日付）が報じている。
台湾では2011年、「特区」内での売春が合法化されたが、肝心の特区の設置をすべての自治体が拒否しているため、合法的な売春は現時点では存在しない。ちなみに特区外での売春は、売買双方に罰金刑などが科されることとなっている。
（文＝中山介石）
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