「メディア」の記事一覧（4 / 6ページ）

「KERA」の読モだったきゃりー
　個性派原宿系ファッションなどを19年にわたり紹介してきた女性ファッション誌「KERA（ケラ！）」（ジェイ・インターナショナル）が、4月15日発売号をもって休刊することがわかった。
　1998年に創刊され、歌手デビュー前のきゃりーぱみゅぱみゅが読者モデルを務めていたことでも知られる同誌。パンクファッションやロリータファッションなどのサブカル系ファッションから、カジュアル系まで幅広く扱ってきたが、近年は売り上げが低迷。ゴスロリファッションに特化した姉妹誌「ゴシック＆ロリータバイブル」も、5月24日発売号をもって休刊するという。
「昨年から代表的な女性ファッション誌の休刊が相次いでいる。特に10代後半から20代中盤がメーンターゲットの雑誌は厳しく、『インスタグラム』や、ZOZOTOWNと連動したファッションアプリ『WEAR』の普及がモロに影響したと見られている。中でも、昨年11月の『AneCan』（小学館）休刊は、出版業界や世の女性に衝撃を与える大事件でした」（女性誌編集者）
　昨年はそんな「AneCan」のほか、「SEDA」（日之出出版）や「RANZUKI」（ぶんか社）など、コンビニでも売っていたメジャーファッション誌が次々と休刊に。また、今月も、ピーク時には約30万部を売り上げていた「Soup.」（スープ）が休刊。「Soup.」の版元の親会社は、休刊の理由を「雑誌の発行に係る制作費及び造本費など多大な原価に対する安定した収入を得ることが難しく、出版関連事業において利益を計上するには至っておりません」とコメントしている。
「休刊したファッション誌は、その多くがデジタル版に移行したものの、どこも広告枠の販売に苦戦。編集部員のリストラなどが行われています。また、主に宝島社が大成功した豪華な付録をウリにする売り方も完全に飽きられ、随分前に頭打ち。それでも、『CLASSY.』（光文社）や『BAILA』（集英社）、『and GIRL』（M-ON! Entertainment）といったキャリア女性向け雑誌はまだ勢いがあるため、『JJ』（光文社）もターゲット層を25歳前後に引き上げるなど、スマホ世代の若年層を切り捨てる流れが見受けられます」（同）
　暗いニュースが続いている女性ファッション誌業界。「上質の紙でファッションを見る」という文化が、日本からなくなる日も近い……？

	
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『君の知らない君の歌』（ユニバーサル・シグマ）
　任意の尿検査により逮捕、覚せい剤取締法違反（使用）の疑いで送検されるも、不起訴となった歌手・ASKAだが、周囲の関係者が、ASKAに総攻撃を仕掛けたメディアへの訴訟を進言中だ。
「この騒動で、ニューアルバムの話が大きくつまずいたのは事実。『情報ライブ ミヤネ屋』（日本テレビ系）では一部音源を無断公開されてしまったし、その損害は億単位。このままじゃ済まされない！」
　そう激怒するのは、ASKAをひそかにサポートしていた音楽関係者。「ASKAさんが前回、有罪になったのは事実だし、正直、精神不安定なところもある。でも、警察が罪をでっち上げようとした可能性があるのに、そこを一切無視して中傷したマスコミはおかしい」とまで語った。
　実は筆者も、ASKAの逮捕直後、捜査当局が事前にマスコミに情報を流して大騒動に発展させた経緯を疑問視する記事を、本サイトに書いた（記事参照）。
　ASKAに告白本のオファーをしていたというベテラン編集者によると、今回逮捕したのは組織犯罪対策部で、暴力団摘発に躍起になっていることから、ASKA捜査の先に大きな麻薬入手ルート摘発を見据えていたのではないか、という話だった。
　釈放後、この編集者に再び話を聞くと「ASKAが尿をお茶とすり替えたなんて、ありえないことを言ったのは、実はある人の入れ知恵のようなんです」と驚くべき話をした。
「音楽レーベルに天下っている警察OBが、ASKAに『警察を敵に回すと怖いことになる』とアドバイスしたと聞きます。事実、警察が専門チームを作って、メンツを守るための再逮捕を狙っているという話があって、ASKAもこれには内心、おびえているんです。何しろ、国家権力が容疑をでっち上げるほどの強硬姿勢をとってきているので、警察と対峙すれば何をされるかわからない。だからASKAのブログでも警察批判は極力行われていません。そこで『お茶とすり替えた』というとぼけた話を作ることにより、警察に貸しを作ったんですよ」（同）
　警察が、ありもしない罪をでっち上げたかどうかまではわからない。だが、確かに「スポイトでお茶とすり替えた」というASKAの説明は無理がありすぎるもの。
「お茶とすり替えたら、むしろ公務執行妨害ですし、検査でお茶だとわかるはず。警察は最初からASKAを不起訴にする予定で別件捜査をしていたんでしょうが、そっちがうまくいかなかったのでは」（同）
　警察が逮捕より6時間も前にマスコミに情報を流したことは、むしろASKAに証拠隠滅の猶予を与えるもので、本気でASKAを起訴しようとしていなかったようにも思える。
　一方、猛烈な勢いでASKAバッシングに走ったメディアの姿も異様だった。結果、ASKAの愛車が壊され、タクシーの車内映像や未発表の音源を無断公開されるという不法行為が、報道の手によって行われたのである。
　テレビ関係者を通じて耳に入ったところでは、この期に及んで、ある情報番組のプロデューサーが「ASKAの異常性を強調するように」と指示し、バツの悪さを隠す工作を行ったという話だ。そんなメディアに、ASKA周辺は反撃を検討中というわけだ。
「彼を不当に傷つけた連中には、遠慮なく損害賠償請求を起こすべき。それこそ、ブログなんて書いている場合じゃないでしょ」と前出音楽関係者。ネット上でも、これと同様の声は多数上がっていて、中には「自分が担当したい」という弁護士も出てきている。警察とメディアへの不信感のほうが強まったとしか思えない顛末だが、今後の動きに注目だ。

（文＝片岡亮／NEWSIDER Tokyo）

	
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<p>　ゴッドハンドの逮捕に、一部の女性タレントたちが戦々恐々としている。11月に女性客へのワイセツ行為で逮捕された人気整体師に「盗撮のウワサ」があるからだという。</p>

<p>「あの先生、『施術の一部を研究用に撮る』とか言っていたことがあって、万が一、そういうのが外に漏れたらつらい……」</p>

<p>　こう話すのは、雑誌の読者モデルをしている20代女性。タレントを目指しているとあって、将来に傷がつかないかとおびえているわけだ。</p>

<p>　現時点でそのような録画があったという話はないが、信頼が崩れた現在、女性客がゴッドハンド逮捕の“副作用”を恐れているようだ。</p>

「木下優樹菜推薦の“ゴッドハンド”逮捕の衝撃！　持ち上げたマスコミの罪は……？」の続きを読む

<p>　違法な長時間労働を社員に強いていた疑いで厚生労働省東京労働局の強制捜査を受けた大手広告代理店の電通が、社員手帳にも載せている社訓「鬼十則」を来年の手帳より掲載しない方向だというが、この件で肝を冷やしているのが、電通と強固な関係にある各テレビ局だ。</p>

<p>　ある局の社員によると、有力役員が「次に（当局に）探られるのはこっちの腹の中かもしれないから、徹底して現場で無理な労働がないよう指導しないと」と警戒。これを受けた各番組のプロデューサーらがスタッフらにそれを通達しているという。</p>

「電通以上の“ブラック企業”！　疲弊するテレビ番組製作現場「レインボーブリッジから飛び降りた……」」の続きを読む

<p>ダイヤモンドオンラインが掲載した「ヤクザと共生する街、神戸市民の意外な『山口組観』」という記事に「暴力団礼賛ではないか」と批判が集まっている。</p>

<p>　記事は、10月末に閑静な住宅地で知られる神戸市灘区にある神社で、六代目山口組総本部の関係者たちがハロウィンの行事として子どもたちにお菓子を配ったというもの。</p>

<p>　昨年は組織分裂の騒動で中断となったものだが、住民はこの行事の復活を歓迎し「山口組のおかげで地元に暴走族が減った」とする声まで掲載、社会悪に認定されている暴力団のイメージ回復に力を貸しているようにも見えるものだった。</p>

「ダイヤモンドの「ヤクザと共生」記事は暴力団礼賛？　地元・神戸や専門家の声は……」の続きを読む

イメージ画像（Thinkstockより）
　これまで、その権力や人柄について、まるで都市伝説のように報じられてきた“芸能界のドン”ことバーニングプロダクションの周防郁雄社長だが、「週刊現代」（講談社／11月26日号）で、初めてメディアのインタビューに登場した。
　ノンフィクション作家・田崎健太氏が芸能界の真相に迫った連載企画「ザ・芸能界」の特別編として掲載されたが、バーニングプロに質問状を送ると、周防氏から「会ってもいい」と答えが返ってきたそうで、都内のホテルで取材に応じたという。
　田崎氏の質問に対し、周防氏は事務所名の由来、郷ひろみがジャニーズ事務所から移籍した真相、アミューズに所属するサザンオールスターズの名曲「勝手にシンドバッド」の版権をなぜ持っているかなどを、包み隠さず明かした。
「どれもこれも、芸能界ではまことしやかにささやかれていた話ばかりで、ようやく真相が明らかになった。中でも興味深かったのは、アミューズの設立に関わり、事務所設立から数年間の運営資金まで出していたという話。要は、その“肩代わり”でサザンの曲の版権を持っているようだが、一部上場企業のアミューズとしては、株主がいる手前、あまり公にされたくない話。しかし、周防氏本人の口止めをすることは難しいので、どうしようもなかったようだ」（芸能プロ関係者）
　とはいえ、さすがに「週刊文春」（文藝春秋）が毎週のように報じている「日本レコード大賞」の賞レースをめぐる“裏金疑惑”、さらにはレコ大への絶大な影響力についてのやりとりなどは聞けなかったのか、記事になっていない。
　それにしても、なぜ、ここにきて、周防氏はメディアの取材に応じる気になったのだろうか？
「数年後に芸能界からの勇退を考え、その準備に入っているようだ。そのため、これまで自身について誤解されていたことを明らかにしようと、取材に応じたのでは？　後継者については、息子でバーニングの関連会社社長の周防彰悟氏といわれているが、周防氏は息子に“遺産”を相続する気はなく、続々とバーニングの所属タレントに個人事務所を作らせたり、マネジャーを関連の事務所へ出向させたり、何も残さない状態で勇退しようと決意を固めたようだ」（ベテラン芸能ジャーナリスト）
　今後、積極的にメディアの取材に応じる可能性もありそうだ。

	
「来るべき「勇退」への布石か？　“芸能界のドン”バーニング周防郁雄社長が取材に応じた裏事情」の続きを読む
	

	

<p>　新入社員の過労自殺認定から始まった、電通の過重労働問題。その批判の急先鋒となっている新聞・テレビといった旧来のマスコミの取材現場から、ため息が漏れている。電通は社員に月100時間を超える残業を強いていたが、全国紙の中堅記者は「俺らはそんなもんじゃない」と苦笑いを浮かべる。最も地獄に近い職場からの叫びを聴いた。</p>

<p>　そもそも各マスコミとも、表向き電通批判はしつつも、社員の実態告白モノといった、深掘りの企画記事は出していない。その理由を、40代の全国紙中堅記者はこう明かす。</p>

<p>「長時間勤務の問題を『やりすぎるな』というのが、社内では暗黙の了解」<br />
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「「残業100時間どころじゃない!?」電通批判の新聞社、現場記者から声にならない悲鳴が……」の続きを読む

<p>　広告代理店の最大手・電通で昨年12月、24歳の女性社員が過労自殺したことについて、同社内では社員に本件に関する話を外部にしないようかん口令を敷いているという話だ。別の大手・博報堂の元営業マンで『電通と原発報道──巨大広告主と大手広告代理店によるメディア支配のしくみ』（亜紀書房）など、業界を掘り下げた著書で知られる作家の本間龍氏も「私も電通内でかん口令が敷かれているのは記者らを通じて存じています。クライアントからは『だからといって、仕事に影響するほどではない』との話も聞きましたが、刑事訴追されるかもしれないという話が出ていて、そうなるとまた話が変わってくるのでは」と話す。</p>

<p>　実際、女性社員の自殺が過労による労災と認定されたことで、東京都労働局などは強制調査にも着手し、電通の労使協定が認めていない月70時間超の時間外労働など法令違反を確認した上で行政指導する方針。「悪質と判断した場合は検察庁に刑事処分を求めることも検討する」と労働局の職員。刑事事件となれば、広告を依頼する関連企業が減る可能性もある。<br />
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「女性社員過労死問題で、電通社内に“かん口令！”「マスコミに答えるな」社員のメールチェックまで……」の続きを読む

<p>　サッカーマスコミの“エアインタビュー問題”で、告発者の作家による暴行疑惑が持ち上がっている。</p>

<p>　数カ月前から、雑誌名を具体的に挙げてサッカー専門誌による捏造インタビューが存在することをノンフィクションライターの田崎健太氏が告発していたが、名指しされた雑誌の「ワールドサッカーキング」（フロムワン）の岩本義弘編集長は、これこそ「捏造記事」と反論。「田崎氏の指摘は全くの事実無根であり、単なる“妄想記事”」として、当該記事の取材経緯を明かしている。</p>

「サッカー界“エアインタビュー”騒動は私怨のこじれ？　過去には暴力沙汰も……」の続きを読む

<p>　高齢者を相手に無駄に高額なサポート契約を結んでいた問題で大きな批判を受けているパソコン販売のPCデポ（ピーシーデポコーポレーション）に、一部記者たちが戦々恐々としている。聞けば「批判的な記事を書いた記者にハッキングの仕返しがされるというウワサがある」というのだ。</p>

<p>「あるネットニュース系の記者が率先してPCデポ問題を追及していたら、パソコンにウイルス入りのメールが届き、Yahoo！やTwitterなどのアカウントが次々と削除されたりする不正アクセス被害に遭ったと言っているんです。ウイルスメールはマスコミ関係者の名をかたったものだったそうですが、情報提供を装って添付ファイルを読み込ませたそうです」（週刊誌記者）</p>

「「PCデポ」批判記事を書いたらハッキングされた!?　情報提供装うウイルスメールの恐怖」の続きを読む